会社の沿革
| 昭和21年 | 9月 | 株式会社大阪電気音響社として、大阪市都島区に設立 |
|---|---|---|
| 昭和22年 | 3月 | 商号を大阪音響株式会社に変更 |
| 昭和27年 | 6月 | 本社、本社工場を大阪市旭区に移転 |
| 昭和32年 | 6月 | 株式会社東芝と資本提携 |
| 昭和36年 | 1月 | 大阪府寝屋川市に香里工場を新設 |
| 昭和44年 | 4月 | 大阪府寝屋川市に日新工場を新設 |
| 昭和46年 | 9月 | 商号をオンキヨー株式会社に変更 |
| 昭和47年 | 7月 | ドイツに販売会社、ONKYO EUROPE ELECTRONICS GMBH（現：連結子会社）を設立 |
| 11月 | 本社を大阪府寝屋川市に移転、音響技術研究所（現：開発センター）を設置 | |
| 昭和50年 | 10月 | アメリカに販売会社、ONKYO U.S.A. CORP.を設立 |
| 昭和54年 | 4月 | アメリカに生産会社、ONKYO AMERICA, INC.を設立 |
| 昭和55年 | 4月 | 三重県津市に生産会社、オンキヨーエレクトロニクス株式会社（現：連結子会社）を設立 |
| 昭和61年 | 5月 | 鳥取県倉吉市に生産会社、鳥取オンキヨー株式会社（現：連結子会社）を設立 |
| 平成元年 | 5月 | マレーシアに生産会社、ONKYO (MALAYSIA) SDN. BHD.（現：連結子会社）を設立 |
| 平成 3年 | 4月 | マレーシアに生産会社、ONKYO ELECTRIC (MALAYSIA) SDN. BHD.（現：連結子会社）を設立 |
| 平成 5年 | 6月 | 株式会社東芝との資本提携を解消 |
| 7月 | ハイコンポシステム（商品名 INTEC275）の販売を開始 | |
| 9月 | オンキヨーリブ株式会社（現：連結子会社）を設立 | |
| 平成 6年 | 5月 | LUCASFILM LTD.（現：THX LTD.）との技術提携により世界初の民生用ＴＨＸシステム搭載レシーバー（商品名 TX-SV919THX）の販売を開始 |
| 平成 8年 | 3月 | ビジネスネットワークテレコム株式会社（現：連結子会社）を設立 |
| 平成 9年 | 6月 | 中国（香港）の販売会社、ONKYO CHINA LTD.（現：持分法適用関連会社）の３分の１の株式を取得 |
| 平成10年 | 1月 | ＯＭＦコーンスピーカーの製造販売を開始 |
| 2月 | 日新・香里両工場跡地の有効利用を目的として、不動産賃貸事業を開始 | |
| 3月 | ＰＣ用オーディオボードの販売を開始 | |
| 8月 | 品質保証の国際規格ＩＳＯ９００１の認証を取得 | |
| 平成12年 | 2月 | 東京都中央区に自社ビル（オンキヨー八重洲ビル）を取得 |
| 8月 | アメリカの生産会社、ONKYO AMERICA, INC.の株式を譲渡 | |
| 10月 | マレーシアの生産会社ONKYO SHAH ALAM (MALAYSIA) SDN. BHD.（現：ONKYO ASIA ELECTRONICS SDN. BHD.、連結子会社）の株式を取得 | |
| 11月 | 中国（上海）に生産会社、上海恩橋電子有限公司（現：上海安橋電子有限公司、連結子会社）を設立 | |
| 12月 | 環境マネージメントの国際規格ＩＳＯ１４００１の認証を取得 | |
| 平成14年 | 3月 | ビジネスネットワークテレコム株式会社の株式を譲渡 |
| アメリカに販売会社、ONKYO INDUSTRIAL COMPONENTS, INC.を設立 | ||
| 平成15年 | 2月 | 日本証券業協会に株式を店頭登録 |
| 平成16年 | 1月 | プラス産業株式会社（現：連結子会社）および中山福朗声紙盆有限公司（現：連結子会社）の株式を取得 |
| 2月 | 中国（上海）に販売会社、上海安橋国際貿易有限公司（現：連結子会社）を設立 | |
| 12月 | 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 | |
| 平成17年 | 8月 | 高品質音楽配信サービス（現サービス名 e-onkyo music）を開始 |
| 9月 | 株式会社ＣＯ３（現：持分法適用関連会社）を株式会社Ｊストリームと合弁で設立 | |
| 平成18年 | 1月 | ONKYO U.S.A. CORP.（消滅会社）とONKYO INDUSTRIAL COMPONENTS, INC.（存続会社）が合併し、商号をONKYO U.S.A. CORP.に変更（現：連結子会社） |
| 5月 | オーディオ専業メーカー初のインテル® Viiv™テクノロジー搭載ＰＣとなる、ＨＤメディア・コンピュータ「HDC-7」を発売 | |
| 6月 | 広州安橋貿易有限公司（現：持分法適用関連会社）をONKYO CHINA LTD.が設立 | |
| ビジネスネットワークテレコム株式会社の株式をオンキヨーリブ株式会社が取得 | ||
| 7月 | ＤＯ株式会社（現：持分法適用関連会社）をダイコク電機株式会社と合弁で設立 | |
| 8月 | オンキヨーリブ株式会社が商号をオンキヨーマーケティング株式会社に変更 | |
| 平成19年 | 8月 | 株式会社ソーテックの株式を取得 |
| 平成20年 | 1月 | テクノエイト株式会社の株式取得（現：連結子会社） |
| 3月 | マレーシアの生産会社、ONKYO (MALAYSIA)SDN. BHD.を清算 | |
| 5月 | 中国の販売会社、上海安橋国際貿易有限公司を清算 | |
| 9月 | 株式会社ソーテックと合併 | |
| オンキヨーエンターテイメントテクノロジー株式会社とオンキヨーマーケティング株式会社を合併し、オンキヨーエンターテイメントテクノロジー株式会社に商号変更（現：連結子会社） | ||
| 10月 | ONKYO CHINA LTD.の株式を追加取得（現：連結子会社） | |
| S&O ELECTRONICS (MALAYSIA) SDN. BHD.の株式を取得（現：持分法適用関連会社） | ||
| 平成21年 | 5月 | テクノエイト株式会社の全株式を譲渡 |