オンキヨーグループの沿革
1946年 9月 株式会社大阪電気音響社として、大阪市都島区に設立
1947年 3月 商号を大阪音響株式会社に変更
1952年 6月 本社、本社工場を大阪市旭区に移転
1957年 6月 株式会社東芝と資本提携
1961年 1月 大阪府寝屋川市に香里工場を新設
1969年 4月 大阪府寝屋川市に日新工場を新設
1971年 9月 商号をオンキヨー株式会社に変更
1972年 7月 ドイツに販売会社、Onkyo Europe Electronics GmbHを設立
  11月 本社を大阪府寝屋川市に移転、音響技術研究所を設置
1975年 10月 アメリカに販売会社、Onkyo U.S.A. Corp.を設立
1979年 4月 アメリカに生産会社、Onkyo America, Inc.を設立
1980年 4月 三重県津市に生産会社、オンキヨーエレクトロニクス株式会社(現:オンキヨーディベロップメント&マニュファクチャリング(株))を設立
1986年 5月 鳥取県倉吉市に生産会社、鳥取オンキヨー株式会社(現:オンキヨートレーディング(株))を設立
1989年 5月 マレーシアに生産会社、Onkyo (Malaysia) Sdn. Bhd.を設立
1991年 4月 マレーシアに生産会社、Onkyo Electronics (Malaysia) Sdn. Bhd.を設立
1993年 6月 株式会社東芝との資本提携を解消
  7月 ハイコンポシステム(商品名 INTEC275)の販売を開始
  9月 オンキヨーリブ株式会社を設立
1994年 5月 Lucasfilm Ltd.(現:THX Ltd.)との技術提携により世界初の民生用THXシステム搭載レシーバー(商品名 TX-SV919THX)の販売を開始
1996年 3月 ビジネスネットワークテレコム株式会社を設立
1997年 6月 中国(香港)の販売会社、Onkyo China Ltd.の3分の1の株式を取得
1998年 1月 OMFコーンスピーカーの製造販売を開始
  2月 日新・香里両工場跡地の有効利用を目的として、不動産賃貸事業を開始
  3月 PC用オーディオボードの販売を開始
  8月 品質保証の国際規格ISO9001の認証を取得
2000年 2月 東京都中央区に自社ビル(オンキヨー八重洲ビル)を取得
  8月 アメリカの生産会社、Onkyo America, Inc.の株式を譲渡
  10月 マレーシアの生産会社Onkyo Shah Alam (Malaysia) Sdn. Bhd.(現:Onkyo Asia Electronics Sdn. Bhd.)の株式を取得
  12月 環境マネージメントの国際規格ISO14001の認証を取得
2001年 11月 中国(上海)に生産会社、上海恩橋電子有限公司(現:上海安橋電子有限公司)を設立
2002年 3月 ビジネスネットワークテレコム株式会社の株式を譲渡
    アメリカに販売会社、Onkyo Industrial Components, Inc.を設立
2003年 2月 日本証券業協会に株式を店頭登録
2004年 1月 プラス産業株式会社および中山福朗声紙盆有限公司の株式を取得
  2月 中国(上海)に販売会社、上海安橋国際貿易有限公司を設立
  12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場
2005年 8月 高品質音楽配信サービス(現サービス名 e-onkyo music)を開始
  9月 株式会社CO3を株式会社Jストリームと合弁で設立
2006年 1月 Onkyo U.S.A. Corp.(消滅会社)とOnkyo Industrial Components, Inc.(存続会社)が合併し、商号をOnkyo U.S.A. Corp.に変更
  5月 オーディオ専業メーカー初のインテル® Viiv™テクノロジー搭載PCとなる、HDメディア・コンピュータ「HDC-7」を発売
  6月 広州安橋貿易有限公司をOnkyo China Ltd.が設立
    ビジネスネットワークテレコム株式会社の株式をオンキヨーリブ株式会社が取得
  7月 DO株式会社(現:オンキヨークリエーション株式会社)をダイコク電機株式会社と合弁で設立
  8月 オンキヨーリブ株式会社が商号をオンキヨーマーケティング株式会社に変更
2007年 8月 株式会社ソーテックの株式を取得
2008年 1月 テクノエイト株式会社の株式取得
  9月 株式会社ソーテックと合併
    オンキヨーエンターテイメントテクノロジー株式会社(消滅会社)とオンキヨーマーケティング株式会社(存続会社)を合併し、オンキヨーエンターテイメントテクノロジー株式会社に商号変更
  10月 Onkyo China Ltd.の株式を追加取得し、子会社化
    Sharp-Roxy Corporation (Malaysia) Sdn. Bhd.の株式を取得(現:S&O Electronics (Malaysia) Sdn. Bhd.)
2009年 5月 テクノエイト株式会社の全株式を譲渡
  10月 PC製品に「ONKYO」ブランドを本格展開開始
2010年 2月 Onkyo China Ltd.の100%子会社、安橋(上海)商貿有限公司を設立
  4月 ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQ市場に上場
  5月 Onkyo-Inventa (Hong Kong) Co., Ltd.(香港英安達有限公司)をインベンテック・コーポレーションと合弁で設立
  6月 Onkyo-Inventa (Hong Kong) Co., Ltd.の100%子会社として Onkyo-Inventa Technologies (Tianjin) Co., Ltd.(天津英安達科技有限公司)を設立
  10月 持株会社「オンキヨー株式会社」を設立
    大阪証券取引所(JASDAQ市場)に上場
  12月 会社分割により、オンキヨーサウンド&ビジョン(株)、オンキヨーデジタルソリューションズ(株)、オンキヨーディベロップメント&マニュファクチャリング(株)、オンキヨーマーケティングジャパン(株)を設立し、持株会社体制に移行
2011年 3月 Onkyo-Inventa (Hong Kong) Co., Ltd.の株式譲渡
2012年 1月 Gibson Guitar Corp.(現 Gibson Brands, Inc.)との資本・業務提携
    Onkyo U.S.A. Corp.の株式の一部をGibson社に譲渡
    ティアック株式会社との資本・業務提携
  3月 本社機能を大阪市中央区に移転
大阪はオンキヨー技術センター(大阪府寝屋川市)との二拠点に
  4月 DO株式会社(現:オンキヨークリエーション株式会社)の株式を追加取得し子会社化
  6月 Moneual Onkyo Lifestyle Inc.をMoneual Inc.と合弁で設立    
    オンキヨーデジタルソリューションズ(株)の全株式をMoneual Onkyo Lifestyle Inc.に譲渡
  7月 デジタル・アコースティック株式会社設立
  11月 デジタル・アコースティック株式会社の株式の一部をティアック株式会社に譲渡
    株式会社ティアックシステムクリエイト(現:ティアックオンキヨーソリューションズ株式会社)の株式を一部取得
    Onkyo Europe Electronics GmbHがTEAC EUROPE GmbHからコンシューマーオーディオ製品の販売事業を譲受
2014年 3月 英国Imagination Technologies Group plcと資本提携    
    デジタル・アコースティック株式会社の株式の一部をダイコク電機株式会社に譲渡
  11月 オンキヨートレーディング株式会社(OTC)がオンキヨークリエーション株式会社(消滅会社)を吸収合併、オンキヨーエンターテイメントテクノロジー株式会社(OET)のネットワークサービス部門と管理部門を吸収分割により承継。
オンキヨーディベロップメント&マニュファクチャリング株式会社がOET(消滅会社)を吸収合併。
OTCがオンキヨーエンターテイメントテクノロジー株式会社に商号変更。
2015年 3月 パイオニアホームエレクトロニクス(株)の全株式を取得し、当社グループにパイオニアグループのホームAV事業、電話事業およびヘッドホン関連事業を統合。
パイオニアホームエレクトロニクス(株)はオンキヨー&パイオニア(株)に、デジタル・アコースティック(株)はオンキヨー&パイオニアテクノロジー(株)に、オンキヨーエンターテイメントテクノロジー(株)はオンキヨー&パイオニアイノベーションズ(株)に商号変更。
パイオニアグループの一部海外事業を当社グループが取得。
  7月 オンキヨー(株)のAV事業を吸収分割の方式によりオンキヨー&パイオニア(株)に承継。
  11月 株式会社河合楽器製作所との資本業務提携。